遺品整理を進めていくなかで処分に困るのが仏壇です。仏壇は先祖代々の供養を行う神聖な場所なので、悔いが残る方法で処分してしまうと、何かあったとき「罰があたったのでは……」とも考えてしまうでしょう。
後悔しないためにも納得がいく方法で処分することが大切です。
本記事では、遺品整理における仏壇の処分方法や処分の際に必要な儀式などを紹介します。
本記事を読めば仏壇の処分方法がわかるので、納得がいく処分方法を選んでみてください。
記事監修者プロフィール
遺品整理士歴10年、これまでに5,000件以上の遺品整理や特殊清掃に携わる。手がけた遺品整理で発見された貴重品のうち、お返ししたタンス預金の合計だけでも3億3千万円にも上り、貴金属などの有価物を含むと5億円近くの金品を依頼者の手元に返して来た。
遺品を無駄にしないリユースにも特化。東南アジアへの貿易を自社にて行なっており、それに共感を覚える遺族も非常に多い。また不動産の処分も一括で請け負い、いわるゆ「負動産」を甦らせる取り組みにも尽力して来た。
一般社団法人ALL JAPANTRADING 理事
一般社団法人家財整理相談窓口会員
一般社団法人除染作業管理協会理事
宅地建物取引士（日本都市住宅販売株式会社代表取締役）
株式会社RISE プロアシスト東日本
代表 仲井
遺品整理における仏壇の処分方法
遺品整理で仏壇を処分する場合は、下記の5つの方法があります。
- お寺へ処分を依頼する
- 仏具店へ処分を依頼する
- 地域の粗大ごみへ出す
- 遺品整理業者へ処分を依頼する
- 不用品回収業者へ依頼する
それぞれの詳しい内容やメリット・デメリットを見ていきましょう。
お寺へ処分を依頼する
仏壇の処分の方法のなかでも一般的なのが、お寺へ処分を依頼する方法です。
お寺へ依頼すれば、仏壇を処分する前に行う閉眼供養という儀式からお焚き上げまで行ってくれます。
最後までていねいに仏壇を扱えるので、宗派にのっとって大事に供養したい人へおすすめの方法です。
一方で、仏壇の処分費用にあたるお布施の金額が明確でないことが、デメリットに挙げられるでしょう。
お布施は10,000〜100,000円と幅があり、お寺やによって金額が異なります。いくら包めばいいのか分からなければ、お寺に相談しましょう。
なお、菩提寺（先祖代々の墓があるお寺）がある場合は、菩提寺へ仏壇の処分を依頼するのが一般的です。
菩提寺がない人は、近隣で宗派にあったお寺を探し、まずは相談してみましょう。
仏具店へ処分を依頼する
仏具店のなかには仏具の販売だけでなく、宗派を問わず仏壇の処分を行っている店舗があります。
仏具店はお寺と異なり、宗派を問わず仏壇を供養できるのが特徴です。
そのため、宗派が分からない人や菩提寺がない人は、仏具店へ依頼するといいでしょう。
また、仏具店によっては閉眼供養を行っていたり運搬サービスが整っていたりします。
しかし、サービスが充実している分、ほかの方法と比較すると費用が高額になることが多いです。
宗派にこだわらず充実したサービスで手間や時間をかけずに仏壇を処分したい人は、仏具店を利用するといいでしょう。
地域の粗大ごみへ出す
仏壇はお住まいの地域のルールさえ守れば、粗大ごみとして処分できます。
仏壇はご先祖様を供養する神聖なものなので、粗大ごみとして処分するのに抵抗がある人もいるでしょう。
しかし、処分する前に閉眼供養を行っていれば、仏壇は役目を終えて木の箱へと戻ります。この状態であれば、粗大ごみへ出しても問題はありません。
仏壇を粗大ごみへ出すメリットは、費用が安いことです。地域によって料金は異なりますが、出費を抑えたい人はこの方法を検討するといいでしょう。
なお、自身で仏壇を解体すれば燃えるごみとして無料で処分することも可能です。
一方、デメリットとして自治体によって引き取ってもらえないことが挙げられます。
まずは、お住まいの地域で仏壇が粗大ごみとして処分できるか、確認してみるといいでしょう。
遺品整理業者へ処分を依頼する
遺品整理業者へ遺品整理を依頼した場合、仏壇の処分を依頼できます。
遺品整理業者は遺品整理を代行してくれるサービスです。遺品整理で出てきた不要な遺品を買取したり引き取ったりしてくれます。
仏壇の処分も遺品整理も任せられるので、手間をかけたくない人におすすめです。
しかし、サービスが充実している分、費用もかかってしまいます。遺品整理業者への費用は、仏壇の費用だけでなく遺品整理を含めた価格です。
仏壇の処分のほか、遺品整理も合わせてお願いしたい人におすすめの方法です。
不用品回収業者へ依頼する
遺品整理業者以外の回収業者として、不用品回収業者へ依頼する方法があります。
不用品回収業者は名前の通り、不用品を回収してくれる業者です。自宅まで回収にきてくれるうえ、仏壇以外の不用品をまとめて処分できます。
仏壇を運べない人や不要な遺品をまとめて処分をしたい人におすすめの方法です。
しかし、不用品回収業者によっては仏壇の回収を行っていない場合があります。
仏壇の回収を行っているのか、事前に確認するようにしましょう。
仏壇を処分する前の供養
仏壇の処分方法のなかでも触れましたが、仏壇を処分する前に「閉眼供養（へいげんくよう）」を執り行いましょう。
仏壇は購入した際に「開眼供養」と呼ばれる儀式を執り行っていれば、仏壇が魂のよりどころになっています。
仏壇を処分する際は閉眼供養を執り行い、魂のよりどころとしての役目を終わらせなければなりません。
閉眼供養はお寺に依頼することが一般的ですが、仏具店や遺品整理業者、不用品回収業者でも閉眼供養を行っていることがあります。
まずは、検討している処分方法の業者に閉眼供養を行っているか確認するようにしましょう。
なお、宗派によっては考え方の違いから開眼供養・閉眼供養を行っていない場合があります。
もし、行うべきか分からなければ、菩提寺や同じ宗派のお寺に相談するといいでしょう。
仏壇の処分費用の相場
ここまで5つの処分方法を紹介しましたが、処分方法を検討するうえでそれぞれの費用が気になる人もいるでしょう。各処分方法の相場は下記の通りです。
| 処分方法 | 相場 |
| お寺へ処分を依頼する場合 | 10,000～100,000円 |
| 仏具店へ処分を依頼する場合 | 20,000～10,000円 |
| 自分で処分する場合 | 0～2,000円※解体して燃えるごみへ出せば無料 |
| 遺品整理業者へ依頼する場合 | 30,000円～※遺品整理とセット |
| 不用品回収業者へ依頼する場合 | 5,000～10,000円 |
もっとも処分費用を抑えられるのは、自分で仏壇を処分する場合です。
自分で処理する場合は粗大ごみへ出すことが多いですが、解体できれば燃えるごみへ出して無料で処分できます。
費用がかかるのはお寺と遺品整理業者への依頼です。
しかし、お寺によって費用が違ったり遺品整理業者には遺品整理作業が含まれていたりします。
一概に高いとはいえないので、費用が気になる場合はお寺や遺品整理業者に問い合わせてみましょう。
仏壇を処分するときの注意点
仏壇の処分方法を決めたら仏壇を処分する準備をすすめます。仏壇は処分するうえで下記の4つの注意点があるので、気を付けなければなりません。
- 中身をよく確認する
- 仏具の取り扱いを考える
- 処分するかよく話し合う
- 宗派に即した処分方法を行う
それぞれなぜ注意しなければならないのか、詳しい内容を見ていきましょう。
中身をよく確認する
仏壇の引き出しの中には重要な書類が入っている可能性があるため、中身をよく確認しましょう。
ご家庭によって仏壇の引き出しの中に遺品や家系図、先祖の写真を保管している場合があります。
受け継がれてきた大切な品なので、一緒に処分しないように中身をよく確認しましょう。
また、仏壇によっては隠し引き出しが備えられており、通帳などを保管していることもあります。
誤って通帳を処分すると遺産分割の際にトラブルへ発展する可能性があるため、必ず隠し引き出しまでしっかり確認することが大切です。
仏具の取り扱いを考える
仏壇には本尊や位牌、リン、香炉などさまざまな仏具が置いてあります。これらの仏具の取り扱いも考えなければなりません。
仏具は仏壇にあるものだけでもさまざまなものがあり、何がどのような役割を持っているのか分かりづらいでしょう。
しかし、仏具のなかには重要な役割を果たしているものもあり、仏壇と同様に閉眼供養が必要なものもあります。
もし、仏具の取り扱いに困ったら、仏壇の閉眼供養を依頼する際に一緒に相談してみるといいでしょう。
処分するかよく話し合う
仏壇の処分について事前に家族や親族と話し合っていないと、トラブルへ発展する可能性があります。
仏壇はご先祖を供養する神聖な場所なので、家族や親族のなかには心のよりどころにしている人がいるかもしれません。
その人へ許可を取らずに独断で仏壇を処分してしまっては、トラブルへ発展する可能性があるでしょう。
余計なトラブルを避けるためにも、仏壇を処分していいか家族間や親族間で話し合うことが大切です。
宗派に即した処分方法を行う
仏壇の処分は宗派によって処分の方法が異なるため、宗派に即した処分方法で行うことが大切です。
浄土真宗では故人の魂がすぐに極楽浄土へ往生すると考えられており、仏壇へ魂を入れる開眼供養を行いません。
仏壇を処分する際は、閉眼供養は執り行わずに遷座法要という仏様へ感謝を伝える法要を行います。
このように宗派によって処分方法が異なるため、宗派に即した処分方法を行わなければなりません。
菩提寺がなく宗派がわからない場合は、親族に相談したり本尊を確認したりして、宗派をしっかり確認しましょう。
仏壇の相続は相続財産ではない
仏壇を管理していた故人が亡くなられた場合、仏壇を誰が相続するかが問題になるでしょう。
ここで気を付けておきたいのが、仏壇は資産価値のある「相続財産」とは異なることです。
一般的に資産価値のある財産は「相続財産」と呼ばれ、遺言がない場合には法定相続人へ相続されます。
しかし、仏壇などは「祭祀財産」に分類され、被相続人から指定がなければ誰が相続しても問題はありません。
また、祭祀財産を相続する祭祀主催者は基本的にひとりです。誰が祭祀主催者になるかは、下記の順番で決めるといわれています。
- 被相続人の意向
- 慣習
- 家庭裁判所の審判
最優先は被相続人の意向ですが、意向がない場合、家族間や親族間で話し合って決めることが多いようです。
まとめ
遺品整理で仏壇を処分したい場合には、全部で5つの方法があります。
菩提寺があれば菩提寺へ依頼するのがおすすめですが、菩提寺がない場合にはほかの方法を検討するといいでしょう。
仏壇を処分するうえで大切なことは、納得がいく方法で処分をして悔いを残さないことです。
仏壇は自身だけでなく家族や親族の心のよりどころになってることがあるので、ほかの人たちも納得がいく方法で処分しましょう。