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遺品整理で出た物は供養にだすべき? 遺品供養の依頼先も紹介

遺品整理で供養

遺品整理をするとさまざまな遺品が出てきますが、遺品の供養をするべきか悩む人もいるでしょう。

もし、納得しないまま遺品を処分してしまっては、後悔するおそれがあります。

そのような事態を避けるためにも、供養をするか決めたうえで処分することが大切です。

本記事では、遺品整理で出てきた遺品を供養するべきか解説します。

合わせて遺品供養を行ってくれるところも紹介するので、悩んでいる人は参考にしてください。

目次

遺品供養とは?

遺品供養とは、魂が宿った品を還す儀式で、神道では天へ、仏教では故人へ還すと考えられています。宗教以外には、供養をすることで気持ちに区切りをつけて納得がいくかたちで遺品を手放せるでしょう。

供養は一般的に神聖な火で浄化する「お焚き上げ」が行われています。有名な具体例としては、正月の後に行うどんど焼きや人形を供養する人形供養などもお焚き上げの一種です。

また、お焚き上げは現場供養と合同供養の2つの方法があります。現場供養は故人の家へお寺や神社の人が来て遺品を供養してくれる方法です。一方、合同供養ではお寺や神社へ持ち込んだり郵送されたりした遺品をまとめて供養します。

遺品供養は行わなければならない?

遺品供養を検討している人のなかには、「遺品供養は必ず行うものなのか?」と疑問に思っている人もいるでしょう。

遺品供養はあくまでも故人の解釈のため、必ず行う必要はありません。遺品を手元に残したい人や違う考えかたを持つ人などは、無理に遺品供養をする必要はないでしょう。

一方、遺品供養をしなかったことが心残りになる場合は、後悔しないためにも遺品供養を行うといいかもしれません。お別れにまつわる後悔は後を引くので、よく考えて選択しましょう。

遺品供養はどこで行ってくれる?

遺品供養を依頼したい場合、どこへ依頼したらいいのか分からない人もいるでしょう。遺品供養を行っている場所は、下記の4つが挙げられます。

  1. 神社・お寺
  2. 葬儀社
  3. お焚き上げ業者
  4. 遺品整理業者

それぞれがどのようにお焚き上げを受け付けているのか、詳しい内容を見ていきましょう。

神社・お寺

お焚き上げのなかでも一般的な依頼先が神社やお寺です。

神社やお寺では直接の持ち込みのほか、郵送でも供養の品を受け付けています。供養の方法はもっとも豊富で、先述した現地供養・合同供養のほか、個別で供養する個別供養を行っている神社やお寺もあります。

しかし、最近では環境破壊の配慮からお焚き上げを行う神社やお寺が減ってきました。必ず

依頼を検討している神社やお寺が遺品供養を行っているのか確認するようにしましょう。

葬儀社

意外と知られていないのが、葬儀社でのお焚き上げです。

葬儀社のなかには葬儀以外にも遺品供養や遺品整理、相続の相談など、アフターサービスが充実した業者がいます。このような葬儀社では宗派に沿った遺品供養を行ってくれるので、自身で宗派にあった依頼先を探す必要はありません。

また、遺品供養を行っていない葬儀社でも、遺品供養の相談にのってくれることがあります。葬儀社はさまざまな宗派の葬儀を執り行っていることで、幅広いネットワークを所持しており、宗派にあった遺品供養の依頼先を紹介してくれるでしょう。

お焚き上げ業者

近年ではお焚き上げを専門とするお焚き上げ業者もいます。

お焚き上げ業者はお焚き上げを専門としているため、ほかのサービスはありません。しかし、特化している分、他の依頼先と比べて安価なのが特徴です。

お焚き上げ業者は主にホームページからお焚き上げを受け付けています。ホームページで依頼する際に業者が用意している箱やお焚き上げキットを購入し、あとはそこに遺品を梱包して郵送するだけです。

郵送だけで遺品供養をお願いできるので、近くに神社やお寺がない人や持ち込めない人にとっては便利なサービスといえるでしょう。

遺品整理業者

遺品整理業者は遺品整理以外にもサービスが充実しており、遺品供養まで行ってくれます。

遺品整理業者は依頼人に代わって遺品整理を行うサービス業者です。

遺品整理だけでなく遺品の買取や供養まで行っています。遺品供養を依頼する場合には、遺品整理の流れからそのまま依頼できるので、改めて依頼する手間がありません。

また、遺品整理業者によっては合同供養ではなく、しっかりと最後までお焚き上げをしてくれる業者もいます。

さまざまな宗派に対応したうえできちんと供養してくれるので、安心して任せられるでしょう。

遺品供養の相場

遺品供養を依頼する場合、どのくらいの費用が発生するのか気になる人もいるでしょう。

下記は遺品供養の方法ごとの相場を一覧にしたものです。あくまでも目安なので参考程度にしてください。

供養方法金額(目安)対応業者
合同供養0~10,000円神社・お寺・葬儀場・お焚き上げ業者・遺品整理業者
個別供養20,000~50,000円神社・お寺・遺品整理業者
現地供養20,000~50,000円神社・お寺
お焚き上げ(レターサイズ)2,000円前後お焚き上げ業者
お焚き上げ(段ボール1箱)5,000~10,000円神社・お寺・葬儀場・お焚き上げ業者・遺品整理業者
仏壇や神棚20,000~30,000円神社・お寺・葬儀場・お焚き上げ業者・遺品整理業者

※対応業者は業者によって違いがあるため、事前に対応しているか必ず確認してください。

遺品供養のなかでも一番費用が低いのは、郵送でお焚き上げを依頼する方法です。ただし、送料が含まれるかは業者によって違いがあるので注意しましょう。

また、業者によっては定期的に無料でお焚き上げを行っているところもあります。

そのタイミングで依頼できれば、費用をかけずに遺品供養をしてもらえるでしょう。

なお、遺品整理業者は遺品整理の費用に供養の金額も含まれていることがあります。遺品整理の見積もりを取る際に遺品供養の費用は含まれているのか、確認するといいでしょう。

遺品供養を依頼するときの注意点

遺品供養へ依頼を出す前に注意しなければならないことがあります。下記の2つの注意点はトラブルへ発展する可能性があるので、気をつけましょう。

  1. 遺言書やエンディングノートを確認する
  2. お焚き上げができないものを確認する

なぜ注意しなければならないのか、詳しい内容を見ていきましょう。

遺言書やエンディングノートを確認する

遺品供養へ出す前に、必ず遺言書やエンディングノートの内容を確認しましょう。

遺言書やエンディングノートには遺品を誰に相続させたいか、故人の意向が記載されていることがあります。故人の意向に反して記載のある遺品を遺品供養へ出してしまうと、親族間でトラブルに発展する可能性があるでしょう。

必ず遺言書やエンディングノートの内容を確認し、記載されている遺品は遺品供養へ出さないようにしてください。

お焚き上げができないものを確認する

業者によって違いはありますが、有害物質が発生するものや危険性があるものはお焚き上げができません。

お焚き上げは遺品を燃やすことから、遺品の材質によっては有害物質が発生するおそれがあります。そのような遺品はお焚き上げを断られており、送ってしまうと先方に迷惑がかかってしまうでしょう。

お焚き上げができないものは下記の通りです。

  • パソコンなどの電子機器
  • ビニール
  • プラスチック製品
  • ガラス製品
  • 引火性があるもの
  • 有害物質が発生するもの

ただし、先述した通り、お焚き上げができないものは業者によって違いがあります。どのようなものをお焚き上げができないのかは、各業者のホームページで確認しましょう。

遺品供養を行うタイミング

まだ遺品整理を始めていない人は、どのタイミングで遺品供養を行えばいいのか分からない人もいるでしょう。遺品供養を行うタイミングは、遺品整理と同じタイミングで行われることが多いです。

遺品整理を始めるタイミングはそれぞれの事情によって異なりますが、主に下記のタイミングで行われるといわれています。

  • 葬儀が終わったあと
  • 諸手続きが終わったあと
  • 四十九日法要が終わったあと
  • 気持ちに区切りがついたあと

本来なら気持ちに区切りがついたあとに始めたいものですが、相続税の申告期限や賃貸の契約期限など、期限が差し迫っているものもあります。これらの期限を過ぎないように遺品整理や遺品供養を始めることが大切です。

遺品供養は遺品整理業者へ依頼することがおすすめ

もし、遺品整理を進められずに遺品供養もできない場合は、遺品整理業者へ依頼することがおすすめです。

遺品整理業者に依頼すれば、遺品整理も遺品供養も同時に終えられます。遺品供養のサービスが整っている業者なら、宗派にあった供養をしてくれるうえ、ていねいにお焚き上げまで行ってくれるでしょう。

さらに、業者によってはお焚き上げが完了した証明書まで発行してくれます。確実に遺品供養が終わったことが分かるので、安心して利用できるでしょう。

まとめ

遺品供養は魂が宿った品を天や故人に還す儀式で、神聖な炎で浄化する「お焚き上げ」で供養をします。しかし、遺品供養は必ず行うものではありません。あくまで個人の考えなので、自身の気持ちに合わせて遺品供養を行うのか検討しましょう。

もし、遺品供養を依頼する場合は、遺品整理も行ってくれる遺品整理業者へ任せるのがおすすめです。遺品整理業者なら宗派を問わずに依頼できるうえ、最後まで丁寧に供養してくれます。さらに、遺品整理も遺品供養も行ってくれることで、利用者の負担が少なくなるでしょう。